歯科衛生士の定年、その後の働き方について

【歯科衛生士の定年は何歳？】

「歯科衛生士は若い女性の仕事」などという誤った認識もあるようですが、歯科衛生士は一生続けられる仕事。

40代でも50代でも60代でも、現役で働いている歯科衛生士さんはたくさんいます。

しかし、一方で年齢を重ねるにつれて、「定年」のことが気にかかってくるのも事実でしょう。

実際50代の歯科衛生士さんでは、「今の歯科医院よりも定年が遅い（定年の年齢が高い）歯科医院に移りたい」という動機で転職をされたり、直接的な転職理由が異なっていたとしても「定年が遅いこと」を希望条件に挙げられたりするケースも出てきます。

歯科衛生士の定年について、また定年後にはどんな働き方があるのか、まとめてみました。

「歯科衛生士の定年、その後の働き方について」の目次

歯科衛生士の定年とは
定年後はもう働けない？
定年と転職について
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そもそも定年とは？

【そもそも定年とは何か】

定年とは、規定等によって一定の年齢に到達したら退職となる制度、あるいはその制度による退職のことを指します。

定年の年齢については各歯科医院や企業によってさまざまですが、60歳以上である必要があります。

就業規則や定年退職規定により決まっているので、気になる場合には確認しましょう。

歯科衛生士の定年は？

上記の結果として、歯科医院の（歯科衛生士の）定年は圧倒的に60歳との規定が多数派です。

もちろん、なかには62歳であったり、65歳であったりする歯科医院もありますが、多くはありません。

定年が60歳よりも上の歯科医院を探そうと考えたとしても、そう簡単には見つからないかもしれません。

定年後の継続雇用

【定年後でも仕事ができる？】

高年齢者雇用安定法（正しくは高年齢者等の雇用の安定等に関する法律）の施行によって、定年は65歳以上に引き上げられたと思っている人もいます。

しかし、この法律は定年の下限年齢を60歳から65歳に引き上げるものではなく、

• 定年の年齢の引き上げ
• 継続雇用制度の導入
• 定年の定め（制度そのもの）の廃止

のいずれかの対策を導入することで、60歳定年後も引き続き雇用が守られるように求めるものです。

歯科医院等の雇用主にとっては「継続雇用制度の導入」がもっともハードルが低く、もちろん定年をなくしたり引き上げたりしているケースもありますが、こちらを採用しているケースが多くなっています。

しかし、高齢化が進む日本においていわゆるシニア層の活用は重要なテーマとなっていますし、特に人手不足が顕著な医療業界ではなおさらでしょう。

今後は歯科医院などの医療機関で定年の引き上げや廃止も進んでいくかもしれませんね。

継続雇用としての働き方

定年後の継続雇用については、定年前と全く同じ条件である場合もありますが、非常勤（パート）などの雇用形態に変更されることもあります。

しかしながら、65歳までの勤務機会を与えることが前提ですので、更新されない前提の1年間の有期雇用などは問題があると言えるでしょう。

定年そのものだけではなく、継続雇用の内容についても確認してくことが重要です。

雇用は継続されるものの、パート勤務や契約社員となり、給与や福利厚生に差が出てくることも珍しくはありません。

定年を意識しながらの転職活動

【年齢が上がると転職時に定年を意識するようになる？】

定年が近い年齢で採用される歯科衛生士に関しては、最初から常勤雇用はせず、1年ごとに契約を更新するような契約社員やパートで雇用し、勤務状況をみながら契約更新をしていく、という歯科医院も多いと言えます。

こういった状況もあらかじめ認識したうえで、自分にあった歯科医院を選んでいくべきでしょう。

歯科衛生士は求人も多く、また経験や技術に自信があったとしても、常勤雇用にこだわりすぎて良い条件の求人を逃してしまったり、なかなか仕事が決まらない、というケースもありますので注意が必要です。

職場環境や通勤などを考慮すると、パートの求人が最もあっていた、という結果になることも十分にありえます。

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